このペーパーでは、労働生産性（GDPを総労働時間（あるいは総雇用者数）で割ったものと考えればよい）とGDPの相関が、1985年以来失われていることをまず指摘する。1960年から1985年の間は、この相関係数は0.54であった。つまり、労働生産性が高い時期はだいたい経済全体の生産も多い時期（好況期）であり、労働生産性が低い時期は経済全体の生産も少なめな時期（不況期）であった。
この特徴は、TFP（総要素生産性）ショックが景気循環を生み出すRBC-DSGEモデルと整合的である。シンプルなRBCモデルでは、TFPが高いと、労働者の生産性も高まり、企業はより多くの労働者を雇う。よって、生産性は上がり、経済全体の生産量も（TFPの向上と労働投入量の増加の両方によって）増えることになる。TFPが低くなると反対のことが起こるのである。
労働生産性とGDPの相関というのは、TFPショックが景気循環を生み出すRBCモデルが伝統的なケインジアンモデルより優れていることの根拠の一つでもあった。伝統的なケインジアンモデルでは、何らかの理由で経済全体での需要が増えると、それに合わせて企業は雇用を増やして生産を増加させる。このときに、新たに雇われる人はこれまで雇われていた人より生産性が低いと考えるのは不自然なことではない。そうであれば、企業が生産を増やすと、より生産性の低い人も生産に携わるようになるため、平均的な労働生産性は低下するのである。つまり、このメカニズムに従うと、（平均）労働生産性とGDPの間には不の相関がなければならないことになる。少なくとも戦後1985年あたりまでは、アメリカ経済は逆の相関を示していたのである。
但し、労働生産性とGDPの正の相関は1985年あたりを境に失われたように見える。1985年から 2010年の間の相関係数は0.05であった。この二つの相関が失われたことについては、以下のグラフを見るのが手っ取り早いと思う。
このことは、ケインジアン的な需要サイドのショックがGreat Recessionの原因であることを示唆するのか？著者らは必ずしもそうではないと主張する。著者は、そのために、スタンダードなRBCモデルに「無形資本」（intangible capital）を導入する。無形資産とは、生産のためのノウハウや「のれん」（ブランド価値）等の、「資産」として通常カウントされないものの、企業が投資をする対象であり、生産に役立つものを指す。企業が（通常の）有形資産と無形資産の両方に投資をする経済を考えてみよう。TFPが低下して経済の生産性が低下したとする。企業は雇用を減らし、有形資産と無形資産両方への投資も低下させる。但し、無形資産への投資はGDPにカウントされていないので、無形資産への投資が減少した場合、GDPの減少分は低めに計算されることになる。よって、労働生産性を「GDP/雇用」で計算すると、GDPの減少分は低めに見積もられてしまう一方、雇用の減少はすべて把握されるので、「GDP/雇用」で計算した労働生産性は上昇するのである。言い方を変えると、総生産量の減少は、データでGDPとして把握されているよりも大きかったということになる。
著者らが行った実験をもう少し詳しく書くと、 有形資産と無形資産の生産性が別々に変化すると仮定する。二つのショックがあるので、（無形資産投資がカウントされていない）GDPの動きと労働生産性の動きがモデルによって再現できるように、二つのショックを逆算することができる。この場合、GDPと労働生産性の動きをモデルが再現できるのは仮定である。但し、消費、投資、といった、モデルで再現できているとは限らない変数について、モデルとデータを比べることで、モデルがどの程度「もっともらしいか」を論じることができる。著者らのシミュレーションによると、モデルが生み出す消費と投資の落ち込み度合いは、データとそう違っていなかった。具体的な数字を挙げると、モデルは、2008-2010年にかけて、有形資産に関わるTFP（6％低下）より無形資産に関わるTFPがより大きく低下（17％）したことを示唆していた。
このロジックには2つの疑問がある。データで見えるもので説明ができないものがある場合、目に見えないコンセプトを加えるというのは経済学に限らない手段であるが、重要なのはそのコンセプトが「もっともらしい」かということであろう。ちょっと前にBob Hallが、無形資産の生産性へのショックを加えれば、株価の動きはマクロのモデルでうまく説明できるというような演説をAEAの総会で行ったが、無形資産がマクロでその後流行ったかというと、あまり流行ってはいないと思う。では、無形資産投資が落ち込んだというのは「もっともらしい」か？著者は、R&D投資と広告費が2008年から2010年にかけて落ち込んだことを一つの根拠としてあげている。
もう一つの疑問は、ではなぜ1985年まではGDPと労働生産性の相関が維持されていたかというものである。読んではいないが、おそらく、別のペーパーにて、無形試算の重要性が近年上昇したというような証拠が提示されているものと思われる。経済のソフト化などといわれている現象とも整合的な仮説である。
Prescottは、このペーパーの結果を元に、以下のことを主張している。
- 最近金融危機などで既存のマクロ経済学のモデルに対する疑問が盛り上がっているが、Great Recessionは、スタンダードなRBCを少し拡張すれば再現できるものだ。
- 金融危機がGreat Recessionを引き起こしたとか、マクロモデルには金融部門を入れる必要があるという主張も疑わしい、なぜなら、このモデルは金融部門なしでGreat Recessionを再現できるからだ。現在のマクロ経済学の基本モデルは有効である。
- 金融危機は、最近多くの人が主張するようにGreat Recessionの「原因」なのではなく、深刻な不況によって金融機関のバランスシートが痛んだ、つまりGreat Recessionの「結果」であると考えることもできる。
- 今後重要なのは、生産性を高める政策へ早く転換することだ。
このペーパーは現在のマクロ経済学における二つの大きな課題に関連している。一つは、Great Recessionはなぜ起こったかである。もう一つは、1985年あたりで何が変わったかということである。1985年以降、インフレ率は低下し、（最近の景気後退までであるが）景気循環の幅が小さくなり（Great Moderation）、家計の負債が増加し、労働生産性とGDPの相関がなくなり、景気回復時の雇用の増加が緩慢になった（Jobless Recovery）。これらの関連を探るというのは、マクロ経済学の大きな課題だと思う。
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